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Apple社が販売対象から削除したとされる外部競合会社のアプリとは-キッズ携帯にも影響?-

2019/05/17
 
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失敗を繰り返しながらも常に行動して前に進み続けるソフトウェアエンジニア IT関係で仕事をするも体調を崩して鬱を発症。 現在は、独立してフリーランスとしてIT関係で仕事をしています。 自分のやりたいこと、やりたい仕事でお金がもらえればどれだけ働き続けても苦にならないことが分かってきました。

先ほどニュースにて、Apple社が自社のスマートフォン「iPhone(アイフォーン)」向けに外部業者が開発した一部のアプリを販売対象から削除したとの情報が出てきました。(米紙ニューヨーク・タイムズ電子版が30日までに報じられた情報)

もし自分が使っているアプリが対象であったら、仕事の上でもプライベートの上でも影響がでてしまうかもしれません。
その為、どんなアプリが販売対象から削除されたのか、気になったので調べてみました。

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Googleマップの排除が思い起こされる

以前AppleはGoogleマップアプリをiPhoneのデフォルトアプリから排除した経緯もあります。

もしもGoogle関連のアプリが使用不能となってしまったら、、、

その場合、iPhoneユーザーがビジネスパートナーには多いのですぐに伝えて対策を立てる必要があります。

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削除したアプリは、スマホの利用時間の制限機能があるアプリ

ということでした。
ひとまずは、自分が使用しているアプリで影響しそうなアプリは存在しないのでよかったです。
ですが、このニュース、よく見たら

外部業者は、アップルが自社サービスと競合するアプリを排除していると主張しており、何か不穏な空気もあります。
しかし、アップルは声明で削除の理由について「競争の問題ではなく安全性の問題だ」と反論しています。

更に、アップルがアプリ販売で優位な立場を利用し競争を阻害している恐れがあるとして、日本の公正取引委員会も実態調査を開始しているとのことです。
これ、少し冷静に考えると競合で排除するなら、それこそGoogleマップアプリ同様にChromeブラウザが真っ先に対象にはなりそうなものです。
そうでないところを見るとなかなかお互いの主張でどちらが正当か、判断しにくいところでもあります。

さらに、アップルが外部アプリを削除した理由は「利用者のプライバシーと安全性を危険にさらした」からだとする情報もあります。

アップルは昨年9月、スマホ中毒対策として利用時間などを制限する機能をアイフォーンに追加。

その一方で、外部業者が開発し同様の機能を持つアプリを削除するなどしているということになります。

アップルは、削除したアプリは不正アクセスの恐れがあったと説明。
「利用者のプライバシーと安全性を危険にさらした」と強調している。(共同)

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日本でスマホの利用時間の制限機能を使用するのは子供の可能性もある

やはり、この情報を踏まえると、一筋縄ではいかないものもありそうです。

日本においては利用時間を制限する機能はキッズ携帯にも使用されている

どちらの肩をもつ、というわけでもありませんが、やはり、こういう時間を制限する機能はニュースに書かれている中毒者だけでもなく、子供にも使わせることが日本では多いのではないでしょうか。
そうなってくるとしっかりと内容を吟味して問題があるのかないのか、しっかりと白黒をつけて頂きたいなとおもいます。


参考元:

Yahooニュース
SANSPO.com

 

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